土地の地盤調査とは何か?地盤改良が必要な土地や費用、方法について解説!

土地の地盤調査とは何か?地盤改良が必要な土地や費用、方法について解説!

住宅建設時、地盤の良し悪しは建設コストや、その後の住み心地に大きな影響があります。

地盤が良ければ大きな地震が起きたときに、建物の被害を抑えられ、地盤が悪ければ建物建設前に地盤改良するケースがあります。地盤の良し悪しは、その土地を形成している地質が関係しており、住宅建設前にはどのような土地であるのかを把握することが必要です。

このような地盤の良し悪しを知る方法が、地盤調査となります。この記事では、土地の地盤調査についての調査方法や費用、地盤改良の方法や費用などについて解説していきます。

地盤とは何か

地盤とは、建物を支える地面のことです。つまり、地盤が安定すれば建物も安定します。

ところが、地盤にはさまざまな性質があります。砂地、粘土質、岩盤、湿地、といった具合です。また、都市部では元々の海を埋め立てた土地や、市街地では田んぼや沼を埋め立てて造成した土地もあります。

地盤は、一般的に土地が高い所は硬い、土地が低い所は軟弱であると考えて間違いありません。例えば、川は周辺の土地で一番低い所を流路としています。川の周辺は、以前の氾濫時の土砂や砂が堆積していることが多く、地盤は不安定です。一方で、周辺より土地が高い台地と言われるところは、地層に硬い岩盤が形成されていることが多く、地盤が固く安定しています。家を建てるのであれば、台地の上のような、硬い地盤の立地が理想です。

しかし、すべての人が台地の上に住めるとは限りません。住宅地に適した平らな土地は限られており、埋め立て地や川のそばなどに家を建てざる得ないこともあります。つまり、家を建てる前にこの土地がどのような地盤の土地であるのかを、しっかりと理解することが重要となるのです。

地盤調査とは

地盤調査とは、建物を建設する前に地盤の状態を確認すること、を言います。地盤調査をせず、軟弱地盤であることを知らずに家を建ててしまうと、後に地盤沈下や家が傾くなどの被害を受けることになります。

地盤調査を行うことで、地盤の状態を正確に把握することができ、地盤沈下や傾きなどの危険に備え構造計算を行い、安全性の高い住宅を建てられます。

地盤調査の注意点

現在、地盤調査は義務化されています。甚大な被害を出した阪神淡路大震災後の2000年に建築基準法が改正され、家を建てる際に地耐力を調べることが必須となっています。

よって、「地盤調査をしなくてもよい」ということはなく、家を建てる前には必ず行うことになります。住宅を新たに建てる場合には、地盤調査の費用も考えておく必要があります。

地盤調査の方法と費用について

地盤調査を行う方法には、スウェーデン式サウンディング試験とボーリング調査がありますが、一般的には費用が安価な前者の方法が採用されます。各々の方法について紹介します。

スウェーデン式サウンディング試験

スウェーデン式サウンディング試験は、一般的な住宅工事に用いられる調査方法です。先端がスクリュー状になったロッドにおもりをつけながら回転させていき、回転数やおもりの重さなどから地盤の強さを測定していきます。戸建て住宅の場合、整形地のであれば四隅と敷地の中央部分の5か所を測定します。

なお、スウェーデン式サウンディング試験は、ボーリング調査より調査費用がリーズナブルで、概ね1回5万円程度で済みます。一方で、調査する規模によっては、正確性が確保できないことが難点です。この調査方法を用いると、掛かる日数は半日から1日程度となります。

ボーリング調査

ボーリング調査は、ボーリング機械で穴を掘削し、そこにハンマーを落下させて地盤の強度を測定する方法です。ボーリング調査では、土質の詳細、地盤の傾斜や構成状態、正確な地下水位など、地盤の詳細なデータを取得できます。

よって、マンションやビルなど敷地が広く、大規模な工事などに用いられます。なお、調査費用は20万円~30万円が相場で、調査に掛かる費用は、1日から数日程度です。

地盤調査の結果について

地盤調査の報告書は、専門的な用語が多く素人では理解しにくい事柄ばかりです。当該の土地に地盤改良が必要か否かは、専門業者と相談のもと決めていくのが良いでしょう。

地盤改良とは、地盤改良の方法3つ

地盤改良とは、地盤調査の結果軟弱地盤であると判断された場合に行う工事となります。地盤改良を行うことで、地盤沈下や建物の傾く危険を回避できます。

表層改良工法

表層改良工法とは、地面を2mほど掘削しセメント系の固化材を散布します。その後に、シャベルカーで撹拌することで地盤を固める工事となります。この工法は、地盤が弱い層が2m以下の場合など比較的浅い層の場合に用いられます。また、費用面では最も安価な工法となり、建築面積20坪ほどで約50万円です。

なお、表層改良工法では軟弱な層が2mを超えると用いることができません。よって、これらの場合には柱状改良工法や鋼管杭工法が採用されます。

柱状改良工法

柱状改良工法とは、敷地内に複数本のコンクリート柱を地面に打ち込むことにより、地盤を強化する方法です。地面からの深さが2m超~8m位までに軟弱な地盤が続き、表層改良工法では対応できないときに用いられます。

柱状改良工法では、まず地面に60センチほどの穴を掘り、そこに水とセメントを流し込み撹拌することでコンクリートの柱を形成していきます。地盤改良の費用は、建築面積20坪ほどで100万円程度となります。

鋼管杭工法

鋼管杭工法では、鋼管杭を地面に打ち込むことで地盤を強化する方法です。費用は柱状改良と変わらないのですが、地下30mまでの軟弱地盤に対応できます。

工事に時間がかからないため、工期を短くしたい場合や狭小地でも行うことができます。鋼管杭工法は、マンションなど大型の建築物を建てるときなどにも採用されています。

地盤改良の注意点

地盤改良工事を依頼する場合の注意事項を、以下に上げていきます。

  • 工事する内容を説明してもらい、施主側もしっかりと把握する
  • 工事が完了したら、地盤改良工事報告書を発行してもらう
  • 残土処理する場合の費用を明確にしておく

まず、地盤改良工事を依頼する場合、施工業者に丸投げではなく工事内容を説明してもらい、施主側も工事についてしっかりと把握しておきます。特に、地盤改良工事完了後に工事状況をチェックできる体制とすることで、施工の不備などを指摘することができ、後々のトラブルを防げます。

また、残土処理する際の費用を明確にすることや、残土を建物建設時に使用することもあるため、どの程度まで処理するのかは建物施工業者と予め打ち合わせしておきます。

どんな所に家を建てたら安心?

地盤は硬い土質のところほど安定しています。よって、建物を建てる場合には、硬い土質のところ(岩盤や粘土質)に建てるようにすれば地盤が安定しているため、地震対策としては一つ安心な材料となります。

家を建てる際には、役所やインターネットなどを駆使して地盤が良さそうな立地をピックアップすること、地名に川や谷など水を連想させるような字が含まれるエリアを避けること、周辺よりも標高が高いエリアを選ぶとより安心感は高いでしょう。

特に、日本のように地震の多い国である場合には、家を建てる前に地盤を知ることは非常に重要な意味を持ちます。というのも、柔らかい地面である地域は、地震が起きた際に揺れが大きくなります。

よって、硬い地面である地域は、地震が起きたときに揺れが比較的に小さく済む、ということがあります。このことが、建物の耐震性や免震性というものに大きく影響してくるため、建物を建てる地域の

あなたの家はいくら?
今すぐ一括査定
無料

不動産を売るならまずは一括査定!
一度に複数の査定結果を比較できるので、より高く売れる可能性が高まります。

査定する物件の住所を入力
  • STEP
    1
  • STEP
    2
  • STEP
    3
  • STEP
    4

powered by オウチーノ × HOME4U

執筆
オウチーノニュース編集部

マイホーム購入のダンドリ、不動産売却にかかる費用、賃貸物件の探し方など、住まいの基礎知識から契約、税金といった専門的な内容までわかりやすく解説。宅地建物取引士や司法書士、税理士、FPなどの不動産・お金の専門家が、監修・執筆した記事を配信しています。
コンテンツポリシー

この記事に関するキーワード

あなたの家はいくら?
今すぐ一括査定
無料

不動産を売るならまずは一括査定!
一度に複数の査定結果を比較できるので、より高く売れる可能性が高まります。

査定する物件の住所を入力
  • STEP
    1
  • STEP
    2
  • STEP
    3
  • STEP
    4

powered by オウチーノ × HOME4U

不動産サービス