「家賃の目安」は収入の何割が妥当!?手取りから逆算する"理想の家賃"をお金のプロが解説

「家賃の目安」は収入の何割が妥当!?手取りから逆算する"理想の家賃"をお金のプロが解説

こんにちは、ファイナンシャルプランナーの鈴木です。

みなさんは自分が家を借りるとき、何を基準に家賃を決めていますか。地域の家賃相場から?今住んでいる家と比較して?決め方は千差万別ですが自分のお財布事情、収入に対してどれだけの割合を家賃として使うのか、を知っておくことはとても重要です。

家賃の目安は「収入の30%」は時代遅れ?

世の中には親切な人がいて、収入に対してどれくらいの割合が家賃の目安となるかを考え提案してくれる人がいます。そのなかで「家賃は収入の30%が目安」だとする説は、ある時期まで有力なものとして認知されていました。

私が初めて賃貸住宅を借りたのは今から20年近く前ですが、確かにその当時から言われていたような気がします。

あらためて最近の目安をインターネットなどで調べてみると「30%は高い」「25%を目安としよう!」など、どちらかというと30%目安説を否定する意見が目立ちます。

その理由として昨今言われる収入の頭打ちだったり、会社からの家賃補助がなくなっていることがあげられ、なるほどと頷ける意見も多くあります。

はたして収入に対して適切といえる家賃はどれくらいが目安なのでしょうか。

家賃の目安を考えるために必要な土台づくり

収入に対する家賃の目安を考えるにあたり、ファイナンシャルプランナーの立場からアドバイスをさせていただきます。内容は次の3点です。

  • 収入と手取りの違い
  • 支出における固定費の重要性
  • 家賃以外にもある住宅費

では、それぞれを具体的にみてみましょう。

収入と手取りの違い

あなたが会社員であると仮定して考えてみます。一般に収入とは毎月の給与や各種手当、ボーナスなどのことで、それらの一年間の合算を年収と呼びます。年収はその額がそっくりそのまま自由に使えるお金とはなりません。

社会保険料や税金が引かれるからです。年収から社会保険料や税金を引いた額のことを可処分所得と呼びます。ひらたく言えば手取り金額のことです。年収別に手取り額がどれくらいになるか見てみましょう。

・年収別の手取り金額とその割合

年収 手取り額 手取り額の割合
200万円 160万円 80.0%
300万円 235万円 78.3%
400万円 312万円 78.0%
500万円 387万円 77.4%
600万円 458万円 76.3%
700万円 524万円 74.8%

上の表からは年収から2割強が社会保険料や税金で引かれていることがわかります。また年収が高くなるほど社会保険料や税金負担が重たくなり手取り額の割合は低くなっています。

収入に対する家賃の目安を考えるにあたってなぜこの話が重要かというと、たとえば「家賃は収入の30%」とした場合、あなたが自由に使える手取り額に占める家賃の割合はそれ以上(40%近く)になっているからです。30%と40%ではまったく事情が違いますよね。

ファイナンシャルプランでは収入の基準は手取り額(可処分所得)です。家賃の目安は「収入の何%」ではなく「手取りの何%」で見るようにしましょう。

支出における固定費の重要性

収支を考えるときに固定費はとても重要です。

これは家庭でも会社でも国でも、お金を管理するすべての単位で同じことが言えます。固定費(必ず支払わなければならない決まった費用)が多くなればなるほど、お金のやりくりは窮屈になります。

家計における固定費の最たるもの、それが家賃です。予期せぬ収入減や支出増はどの家庭にも起こりうることです。固定費を抑えることはそうしたリスクへの備えしてとても有効で基本的な手段になります。

家賃以外にも必要な住宅費

家を借りるときにかかる費用は家賃だけではありませんね。固定費として考えなければならないものに管理費や共益費、駐車場代、火災保険があります。少なくともこれらは目安を考えるときの「家賃」に含ませておきたい項目です。

それ以外にも住宅に関連する費用として光熱費があげられます。光熱費は家の広さに比例しますので、今より広い家に引っ越す場合などは光熱費が増えることを想定しておいたほうがいいでしょう。

将来、住宅購入を考えているならそのための貯金も住宅関連費です。これらは「家賃」に含ませる必要はありませんが、家計のトータルを見るときは忘れないように気を付けましょう。

年収別の理想的な家賃まとめ

さて、ここまでの話を整理しましょう。

目安とする家賃は「手取り」に対する割合で考えること、家賃には管理費等を含めるという話をしてきました。

では、手取りに対して何%が家賃の目安になるかです。
30%が高いとされていることは先に話しました。

では25%なら適正なのでしょうか、それとも20%まで下げたほうがいいのでしょうか。個々の家庭によって事情が異なるため明確な数値は提示しずらいのですが、手取りを母数にしたことと家賃に管理費等を含めた点を考慮すると、手取りの25%を家賃の目安として設定することはリスクも十分に抑えられているように思います。

・手取りに対する割合を25%としたときの家賃の目安

手取り/年 家賃の目安 (想定年収)
160万円 3.3万円 (200万円)
235万円 4.9万円 (300万円)
312万円 6.5万円 (400万円)
387万円 8.1万円 (500万円)
458万円 9.5万円 (600万円)
524万円 10.9万円 (700万円)

地代の高い都心部では住居費が高くなるため25%を超えることもやむを得ないでしょう。その場合も手取りに対して何%を住居費として使っているのかを把握しておくことが重要です。

30%を超えていたら住居費の負担割合が高いと思われるので、家計の調整(別の出費を抑えるなど)が必要かもしれません。

鈴木玲
2級ファイナンシャルプランナー

2級ファイナンシャルプランナー
出版社で5年、Webメディアで10年の勤務後に独立。独立後最初の確定申告で大きくつまづき、以後、本業のかたわら独学で社会保険、不動産、金融等の知識習得に励む。2018年、ファイナンシャルプランナーに。得意ジャンルは不動産で、実生活では中古マンションの購入、リフォーム、賃貸、売却を経験。やさしい日本語でにっぽんの制度や仕組みを説明する「やさしい にっぽん」を企画・運営。ほか執筆記事にパートだから社会保険に加入したくない。【2021年の条件は?】など。

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