結局どれがいいの?「iDeCo・NISA・つみたてNISA」の違いを徹底比較

結局どれがいいの?「iDeCo・NISA・つみたてNISA」の違いを徹底比較

つみたてNISAが2018年1月に登場したことによって、iDeCoやNISAなど、資産運用を行う場合の優遇制度が手厚くなりました。

しかし、どの制度を利用すべきか悩んでいる人も多いのではないでしょうか。iDeCo・NISA・つみたてNISAのメリットとデメリットを比較して、自分に合った最適な制度がどれなのか見つけてみましょう。

iDeCo・NISA・つみたてNISAの比較

iDeCo、NISA、つみたてNISAは資産運用を行う場合の優遇制度で、利用できる人の年齢や投資対象、年間投資上限額などに違いがあります。

それぞれの特徴を表にまとめると以下の通りです。

iDeCo NISA つみたてNISA
利用できる人 20歳以上60歳未満 20歳以上 20歳以上
年間投資上限額 人によって異なる※ 120万円 40万円
投資期間 60歳まで 最長10年間(2014年~2023年) 最長20年間(2018年~2037年)
投資対象商品 預金・保険・投資信託 上場株式・投資信託 金融庁が定めた投資信託ETF
途中解約(引き出し) 60歳になるまで不可 常時可能 常時可能
掛け金の所得税控除 あり なし なし
払い出し時の税制 退職所得控除・公的年金等控除 最大600万円の非課税投資枠 最大800万円の非課税投資枠
口座開設(管理)費用 あり なし なし

※職業や勤務先の年金制度によって異なります。 ※「つみたてNISA」について、投資期限を今の2037年から延長し、20年間の積立期間を確保する方向で調整中(2019年10月8日時点)。

iDeCo・NISA・つみたてNISAのメリット比較

iDeCo、NISA、つみたてNISAのそれぞれに特徴がありましたが、各制度にどのようなメリットがあるのか比較してみましょう。

iDeCoのメリット

20歳から積み立てを始めた場合には、60歳になるまでの40年間税制優遇を受けることができます。

また、運用で生じた利益は、すべて非課税になるだけでなく、掛け金の全額が所得控除の対象になるため、所得税・住民税を大きく抑えることができるでしょう。

NISAのメリット

60歳以上になってもNISAの税制優遇を受けることが可能です。

年間の投資上限額が大きいことに加え、大きな利益が期待できる上場株式も投資対象になっているため、大きな節税効果が期待できます。

また、途中解約もいつでもできるため、利便性が高い制度といえるでしょう。

つみたてNISAのメリット

60歳以上になってもつみたてNISAの税制優遇を受けることができるほか、金融庁が定めた投資信託やETFが投資対象となっているため、リスクを抑えながら安心して資産運用を行うことが可能です。

また、最大800万円の非課税投資枠が設けられているため、大きな節税効果が期待できます。

途中解約もいつでもできるため、利便性が高い制度といえるでしょう。

iDeCo・NISA・つみたてNISAのデメリット比較

メリットの多い制度でも、デメリットの内容によっては大きなリスクを背負ってしまうことになります。各制度にどのようなデメリットがあるのか比較してみましょう。

iDeCoのデメリット

年齢上限が60歳未満に設定されているため、それ以降の運用を行うことができません。

また、iDeCoの制度を利用する場合には、口座開設や管理に手数料が発生します。60歳になるまでは途中で引き出しができないため、利便性が低い制度といえるでしょう。

NISAのデメリット

現在、2014~2023年までの10年間と制度の期間が限定されており、「今後どのようになるのか」がまったく分かりません。

また、積極的に株式投資や投資信託を行っている人にとっては、損益通算や繰越控除が適用されないため、状況によっては税額が多くなってしまう可能性があるでしょう。

つみたてNISAのデメリット

1年あたりの非課税投資枠が少ないことに加え、大きな利益が期待できる株式投資が選択できないため、運用益が他と比較して少なくなります。

また、NISAと同様、損益通算や繰越控除が適用されないため、状況によっては税額が多くなってしまう可能性があるでしょう。

資産運用の目的に合わせて最適な制度を選択する

自分で積極的に運用したい人やある程度大きな利益を得たい人は、大きな利益が期待できる株式投資が選択可能なNISAがおすすめです。

リスクを少なく抑えながら確実に資産を増やしていきたい人は、つみたてNISAやiDeCoを選択した方が良いでしょう。

iDeCoは途中解約できないため、老後の資金を確保するという目的で用いられるのが一般的です。

「何の目的で資産運用を行うのか」をよく考えて、自分の目的に合った制度を選択するようにしましょう。

リズム株式会社

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