ペアローンはやめた方が良い?メリット・デメリットを解説!妻退職で後悔しない!

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ペアローンは住宅ローンの借入方法の一つです。ペアローンを選択することで、借入可能額などの面でメリットがあります。

一方、妻が退職した場合や離婚の可能性を考えて、借入方法を決断できていない方もいるでしょう。決断の参考になるように、ペアローンのメリットやデメリットを詳しく解説します。

ペアローンとは

ペアローンは、ひとつの物件に夫婦それぞれが主債務者として住宅ローンを契約する借入方法です。ポイントを2つ紹介します。

それぞれ住宅ローン契約し連帯保証人になる

ペアローンでは、夫婦で所有する住宅に対して夫婦それぞれが住宅ローンを契約し、相手の契約の連帯保証人になります。つまり、物件はひとつにもかかわらず、契約は2本です。

A(夫)とB(妻)がペアローンを契約する場合を想定してみましょう。この際、片方の契約はAが主債務者でBは連帯保証人となり、もう片方の契約ではAが連帯保証人でBが主債務者となります。

なお、住宅ローンの借入金額の比率は、物件の持分比率や頭金を出した割合で分けることが一般的です。

契約者それぞれに住宅ローン控除が適用

住宅を購入して居住すると、住宅ローン残高を基準に一定額の所得税控除を受けられる住宅借入金等特別控除(住宅ローン控除)という制度が受けられる場合があります。ペアローンは契約が2つあるため、夫婦それぞれが住宅ローン控除を申請可能です。

ペアローン以外の選択肢も検討する

ペアローンとそれ以外のローンを比較する際には、「事務手数料」や「団体信用生命保険」などの用語がポイントです。

融資手数料や融資事務手数料とも表現される事務手数料は、住宅ローン借入の際に必要な費用として金融機関に支払うものです。各金融機関によって金額が異なるため、住宅ローン選びの際のひとつの基準となります。

団体信用生命保険(団信)は、死亡や重度の障害など債務者に万が一のことがあった場合でも保険金でローン残債が弁済される制度です。団信制度があることで、家族が安心して引き続き住宅に住むことができます。

紹介した用語を踏まえ、各ローンの特徴をみていきましょう。

単独でのローンとペアローンの違い

夫や妻が単独で借りた場合は事務手数料が1回だけ発生するのに対し、ペアローンはそれぞれ契約を結ぶため合計2回事務手数料がかかります。また、単独では借入申込人しか団信に加入できませんが、ペアローンは夫婦それぞれで加入可能です。

住宅ローン審査時にチェックされる年収は、単独では原則申込人の分しか考慮されません。それに対してペアローンは各契約でそれぞれの年収が考慮されるため、単独でのローンはペアローンに比べて借入可能額が少なくなることが一般的です。

収入合算という選択肢もある

連帯保証や連帯債務で収入合算すると、単独の契約でも借入可能金額を増やすことができます。

連帯債務による収入合算

連帯債務の場合、夫と妻どちらかが主債務者となり契約は1本です。主債務者の配偶者は、収入合算するために連帯債務者となります。

契約はひとつなので事務手数料は1回のみです。しかし、住宅ローン控除は夫婦どちらにも適用できます。

連帯保証による収入合算

連帯保証の場合も同様に、契約は1本で主債務者は夫か妻のどちらかです。もう一方の配偶者が収入合算するために連帯保証人となります。

このケースでも事務手数料は1回のみです。住宅ローン控除は主債務者にしか適用されません。

デメリットとやめた方が良いケース

ペアローンをやめた方が良い方もいます。後悔しないように、デメリットややめた方が良いケースを整理しておきましょう。

デメリットは妻の退職や離婚時の返済リスク

デメリットとして、妻(夫)の退職で返済リスクが高まる点が挙げられます。ペアローンを選択したことで高額の住宅ローンを借りることができたとしても、あくまで2人で家計を支える前提のため、ひとりでは支払いが難しくなるでしょう。

また、住宅ローン締結後に離婚に至った場合も問題が浮上します。離婚時に共有物件を売却しないのであれば、どちらかの100%所有名義に変えることが一般的です。

元夫(元妻)の100%名義にするには、一方の持分を他方に譲渡しなければなりません。しかし、住宅ローンの名義まで移すにはハードルが高いです。仮に借り換えなどの手段で名義を移せたとしても、元々2人で支払っていた返済額をひとりで背負うには負担が大きいでしょう。

後悔するのでやめた方が良いケース

デメリットからわかるように、妻(夫)の退職や離婚の可能性がよぎるのであれば、ペアローンを決断するのはやめた方が良いです。後に返済負担が大きくなり、最終的に支払いできなくなるのであれば後悔するでしょう。

また、ペアローンは夫婦それぞれが団信に加入できますが、注意が必要です。夫に万が一のことがあると、夫の分の借入額は弁済されますが、妻の分は残ります。

夫に万が一のことがあった場合に、引き続き自分が負う返済額を払っていけるか不安な場合は、ペアローンをやめた方が良いです。夫の単独借入であれば、妻に万が一のことがあっても弁済されませんが、夫に万が一のことがあった場合には借入全額が弁済されます。

メリットと積極的に活用すべきケース

一方で、積極的にペアローンを活用すべき場合もあります。メリットや具体的なケースを確認していきましょう。

メリットは借入可能額増額や住宅ローン控除

借入可能額が増えることはペアローンのメリットです。また、住宅ローン控除も2人分受けることができます。

住宅ローン控除額は1人最大40万円です。単独の借入では控除の限度額を超えてしまうケースでも、ペアローンを活用すると夫婦で最大80万円まで控除できます。

積極的に活用すべきケース

希望の物件が見つかっても、自分だけの借入では購入額に満たない場合はペアローンを検討してください。借入額を増額できれば、夫(妻)だけの借入では購入できない物件でも購入できるかもしれません。

また、夫婦いずれも正社員で収入が同程度の方も、ペアローンで節税効果が見込めます。

後悔しないようにペアローンの仕組みを理解

ペアローンはマイホーム購入時の借入を夫と妻がそれぞれ借入することで、借入可能額を増やすことができる便利な手段です。ペアローンを選べば、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けることもできます。

ただし、妻の退職や離婚時の返済リスクなどさまざまなデメリットがあることにも注意が必要です。これから住宅ローン借入を検討している方は、ペアローンの特性をしっかりと理解した上で、自分たちに適した手段を選択するようにしてください。

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